プチ整形やしわ取り手術のデメリットと注意点|顔のしわ取り化粧品の口コミランキング

プチ整形やしわ取り手術のデメリットと注意点

しわが気になって仕方がない…スキンケアやメイクでは隠せないと悩む人には、プチ整形が頭に浮かんできてしまいます。 確かに美容クリニック等での整形には、お金がかかるというイメージが先行してしまいがちです。 実際に確かに高額なのには変わりはありませんが、プチ整形ならそれ程かからずに行えます。

 

今プチ整形と言っても様々な種類があり、またどの部分やどのようなしわに効果があるかによっても選択が変わってきます。 よくあるのは注射式のヒアルロン酸の注入ですが、これは時間も5分程度で済みます。

 

しかし、一本が10万円程度はしますが、持続効果は1年間くらいになります。 ヒアルロン酸は元々体内にあるものですから、アレルギー等の心配がなく行えるのでいいです。

 

他には頑固な部分にはボトックス注射もありますが、これはヒアルロン酸よりは低価格で出来ますが、持続効果が個人差を考えても短い事もあげられます。 その為、ヒアルロン酸の注射を選ぶにしても、ボトックス注射を選んでも持続するには継続が必要になってくるという事です。

 

その時だけならいいかもしれませんが、いったん消えてしまったしわがまた出てくると施術前より気になってしまうのは仕方のない事です。 そしてまた続けるとなると経済的にも負担はかかってくるので、そこは理解した上で始めるのがいいですね。

 

今注目であるのが血小板注射というもので、自分の血液から血小板を取り出し、それを注射で注入するのです。 これは血小板に含まれる成長因子がはたらくことで、皮膚のはたらきを若返らせお肌にハリやツヤがうまれる効果があります。

 

皮膚細胞のはたらきを活発にするので、ニキビ跡や妊娠線の治療にも効果があると言われています。 時間も30分程度で終わりますが、30万円前後の高額になりますので、これにこだわる必要もないかと思います。

 

プチ整形となると注射やメスをいれるイメージですが、今は点滴もあるのを知っていますか? 主にプラセンタやミネラル、酵素等を含んだものを20分程度かけて点滴していきます。

 

アンチエイジングが目的ですので、くすみやニキビ跡、乾燥肌にも効果がありますし、免疫力を高めることや疲労回復にも繋がります。 こちらは2万円以下でもでき低価格ですが、月1回くらいのペースでの施術が多いです。

 

しわ取り手術

女性の美容に大敵のしわ。 でも、年齢を追うごとにどんどん増えてしまいます。 しわ取り手術をしたいけど、どんな手術かわからない方も多いですよね。 こちらでは、よく目にする手術の内容やデメリット、注意する点などを書いていこうと思います。

 

SMAS法とは

美容整形のHP等でよくSMAS法を行っていますと目にすると思います。
  • 皮膚と、皮下脂肪のしたにある筋膜組織(表情性筋膜:SMAS)を引き上げる方法です。
  • たるみの解消、リフトアップの効果があります。
  • リフトアップの高い効果と持続性が期待できます。
デメリット
  • 高い技術が必要です。
  • 角度や程度、縫合位置によって、リフトアップの持続性や効果が変わります。
  • 傷跡も残ります。
料金
  • およそ80〜120万程度です。
  • 自由医療なので保険は適用外です。

 

サーマクール法とは

2003年より取り入れられた新しい技術で、メスを使わないことが特徴です。
  • 高周波を顔に照射し、しわ・たるみを改善します。
  • 高周波を当てることで、皮下のコラーゲンに働きかけ活性化させます。
  • しわだけじゃなく、毛穴やニキビ跡などにも対応しています。
デメリット
  • 医師によって効果が変わります。
  • 肌の赤みや腫れが起きる場合があります。
  • 効果が出てくるのは1〜4ヶ月先です。
料金
  • およそ15〜25万程度です。
  • 自由医療なので、保険は適用外です。

 

注意する点

国民生活センターに寄せられる美容医療機関とのトラブルの相談は、年間200〜300軒にのぼります。 日本ではまだまだ厚労省の認可の下りていない薬が多く、ボトックス注射や巨胸手術の乳房インプラントなどは殆どが薬事認可がないため安全性の保証がありません。

 

また悪質な美容外科医院では、強引に契約を結ばせる事例があったり、解約出来なかったり、解約時に高額な解約料の請求をされたなどの事例があります。 施術に関してもリスクや副作用に関する説明や効果が出ない場合などの説明もされていないケースもあります。

 

とくに目立つものは、健康保険適用の疾患の場合、説明なしに適用外の施術を施される事例や、施術前に価格の説明そのものがされていない場合などもあります。 万が一施術等でトラブルが起こってしまった場合は、国民生活センターや美容医療とのトラブル専門の弁護士へご相談ください。